犬を飼うと介護リスク半減、一方で猫は… 日本の高齢者1万人調査
2022年2月24日(木) 朝日新聞DIGITAL
日本の高齢者1万人以上を対象にした調査で、犬を飼っている人は飼ったことがない人に比べ、介護が必要になったり、亡くなったりするリスクが半減することがわかった。
飼い犬との散歩や飼い主たちとの交流が、お年寄りの健康維持に役立つことが裏付けられた形だ。
国立環境研究所や東京都健康長寿医療センターの研究チームが23日、科学誌プロスワンに発表した。
トイプードル
国環研の谷口優主任研究員らは、住民基本台帳から無作為に選んだ東京都内の65～84歳の男女1万人以上に対し、郵送アンケートで犬猫の飼育の有無などを聞いた。
さらに、介護保険などのデータを照らし合わせて、新型コロナウイルスの感染拡大前にあたる2016年6月から20年1月まで約3年半の健康状態を追跡した。
調査開始時点で介護が必要な状態ではなかった1万1233人のデータを統計学的に分析。
過去に一度も犬を飼ったことがない高齢者が自立喪失（介護が必要な状態や死亡）の状態になるリスクを1とすると、犬を飼っている高齢者のリスクは、0・54倍と大幅に低くなることを突き止めた。
過去に犬を飼っていた高齢者についてもリスクが減る傾向があり、一度も飼っていない人に比べて2割ほど低かった。
こうした傾向は、リスクの増減を左右する年齢や性別、持病、飲酒や喫煙、収入、同居人数といった影響を取り除く補正をかけても変わらず、犬を飼育している高齢者のリスクは統計的に低いことが確認できた。
また、アンケートで定期的に運動をしていると答えた高齢者のうち、犬を飼っている人ではリスクがさらに低かった。
毎日の飼い犬の散歩や飼い主同士の交流につながり、社会的、心理的な面からも高齢者の健康によい影響を及ぼしている可能性がある。
一方、今回の調査では、猫を飼っている高齢者の自立喪失リスクが低減する効果は見つからなかった。
ただ、飼い猫の心理的な効果を指摘するほかの研究もあり、猫とのふれあいが高齢者の健康によい影響を及ぼす可能性が否定されたわけではないという。
調査をまとめた国環研の谷口さんは「犬を飼うことが個人の健康によいことが確認された。今後は犬を飼うことが社会保障費を抑制するかどうかなど、社会全体への経済的な効果を調べたい」と話す。
調査結果は、科学誌のサイトで公開 （https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0263791）された。
犬を飼っている人は自立喪失（介護が必要な状態や死亡）リスクが、飼っていない人に比べ半減していた=国立環境研究所の谷口優さん提供